javaScriptをONにしてご覧ください。
Windows 10のサポート終了後はどうなる？使い続ける危険性と対策を解説
当サイトではただ今「中小企業のIT・パソコン等の導入に関する調査」（提供：デル・テクノロジーズ）を実施しております。
2025年10月14日、Windows 10 のサポート期限を迎えます。
Windows 10 サポート終了は2025年10月14日
Windows 10の最新バージョンである22H2のサポート終了日は2025年10月14日ですが、旧バージョンでは、既にサービスが終了しています。
Windows 10 Version 20H2：2023年5月9日
Windows 10 Version 21H2：2023年6月13日
Windows 10 Version 22H2：2025年10月10日
まずは、Windows 10におけるバージョンを確認し、既にサービスが終了しているものを使用していないか、確認が必要です。
サービスが終了したバージョンはセキュリティ更新プログラムが更新されないため、セキュリティリスクが増大します。
もし、サポートが終了したバージョンを使用している場合は、Windows 10の最新版である22H2にアップグレードを行いましょう。
自動アップデートやセキュリティ対策の継続支援
Windows 10では、WindowsUpdate（自動アップデート機能）を通じて最新のセキュリティ対策や機能追加が提供されます。
これにより、パソコンの安全性や使いやすさが向上しています。
ただし、サポートが終了したバージョンについては、更新プログラムの提供が停止されるため、セキュリティ上のリスクが高まります。
リスクを軽減するためにも、常に最新版への更新を心がけ、最適なセキュリティ対策を行いましょう。
無償でのWindows 11へのアップグレード期間
Windows 11への無償アップグレードは、2022年10月5日のリリースから、対象端末（※1）であれば一定期間提供されます。
また、2023年11月時点では、無償アップグレードの特定の終了日は設けられていません（※2）。
ただし、対象のパソコンが、適切なハードウェア要件を満たしている必要があります。
そのため、自身のパソコンがアップグレード対象であるかを確認し、Windows 11への移行を検討しましょう。
※1 Windows 11 の対象端末のスペックは後述します。
※2 マイクロソフト社（以下、Microsoft）は無料アップグレードに対するサポートをいずれ終了する権利を留保します。
Windows 10 サポート終了後に起こり得るリスクと問題
サポートが終了したWindows OSは、最新のセキュリティ更新が提供されなくなります。
これにより、今後新たな脆弱性が発見された場合、対応や対策が難しくなります。
また、サードパーティ製品やアプリケーションの互換性、最新機能の利用が制限される可能性があります。
企業や個人ユーザーは、データの漏洩やウイルス感染リスク、外部からの攻撃を避けるためにも早急な移行を検討しなければなりません。
セキュリティの懸念：脆弱性やウイルス感染リスク
Windows 10 サポート終了後のOSでは、新しいセキュリティ対策が提供されなくなるため、新たな脆弱性やウイルス感染、外部からの攻撃といったリスクが高まります。
また、既存のセキュリティソフトが対応していない場合もあるため、注意が必要です。
ウイルス感染による被害は、個人情報の流出やシステムの不具合、業務停止など様々なリスクが伴います。
早めのOS移行やセキュリティ対策を検討することが重要です。
企業向けサポートの変化と法人ユーザーへの影響
企業向けのサポートもサービス終了後に変化が起こります。
法人ユーザーは、サポート終了に伴い、セキュリティ対策やシステムの維持が困難になることが予測されます。
また、新しいアプリケーションやソフトウェアとの互換性の問題も発生し、業務効率が低下する可能性があります。
企業には、最新OSへの移行や適切なセキュリティ対策を実施して、業務を円滑に進めるための対応が求められます。
Windows 10 サポート終了に備えた対策と移行方法
Windows 10 サポート終了に備えて、しっかりと対策しなければなりません。
まず第一に、最新のWindows OSであるWindows 11への移行を検討しましょう。
Windows 11 へのアップグレードには、データのバックアップや対応するPC環境の確認が必要です。
また、適切なバージョンや機能を選ぶことも大切です。
Microsoftは、サポート終了前にアップグレードプログラムの提供を続けていますので、注意して確認しましょう。
Windows 11 は無償アップグレードが可能です。
2023年11月時点ではまだ無償アップグレード期間中のため、コストをかけずに安全にアップグレードが可能です。
さらに、法人においてはセキュリティ対策も欠かせません。
セキュリティソフトを導入し、設定や対策も確認しなければなりません。
※アンケートは終了しました。
Windows 11へのアップグレード計画と注意点
Windows 11へのアップグレードには、OSに必要なスペックを有する、パソコンまたは周辺機器が必要です。
使用している社内端末（従業員に貸与しているパソコンのスペック）を事前に確認し、アップグレードができないパソコンや周辺機器は買い換えなければなりません。
Windows 11 の対象端末（パソコン）の要件
項目 仕様 CPU 動作周波数 1GHz 以上、2 コア以上の64 ビット互換プロセッサーまたはSystem on a Chip（SoC） メモリー 4GB RAM ストレージ 64GB 以上のストレージデバイス（記憶装置） システムファームウェア UEFI、セキュアブート対応 TPM (トラステッド プラットフォーム モジュール) バージョン 2.0 対応 グラフィックカード DirectX 12以上（WDDM 2.0ドライバー）に対応 ディスプレイ 9インチ以上、HD解像度（720p） インターネット接続 初期設定時にMicrosoftアカウントとインターネット接続が必要 Windows 10 バージョン バージョン 2004 以降を実行していて、2021年9月14日のセキュリティ更新プログラム以降がインストールされていること
また、Windows 11への移行の際に問題が発生した場合は、適切な対策をしなければなりません。
情報システム部と連携し、サポート体制を整えた上でアップグレードおよび対象端末（パソコン）の購入を計画しましょう。
また、データをバックアップしてからアップグレードすることが重要です。
※同時に最新のセキュリティ対策ソフトを導入して、安全性を高めることもおすすめです。
Windows 11 21H2は速やかに最新バージョンへとアップグレードしましょう
Windows 11 21H2は2023年10月10日にサポートが終了しています。
対象となっているHome、Pro、Pro for Workstations、Pro Educatioは速やかに最新版である、Windows 11 23H2 に移行しましょう。
Windows 11 23H2は自動適用が既に開始されているため、「重要な更新プログラムのための再起動が予定されています」というダイアログが現れると、アクティブ時間外にOS再起動がされてしまいます。
作業中の場合、データが失われる可能性があるため、パッチ適用の際は手動でOSを再起動するようにしましょう。
※Windows 11 23H2は、Windows 11 22H2と比べて、大きな変更はありません。
しかし、今後、Windows 11 23H2を中心にアップデートがされていくことが予想されます。
パソコンのシステム要件によっては、正常に自動更新が行われない可能性があります。
新しいパソコンを購入される場合は、ご注意ください。
パソコン買い替え先送りは経営リスクが高まる
Windows 10のサポート終了は2025年10月14日で、まだ猶予期間があります。
しかし、Windows 11の要件を満たしたパソコンの買い替えを先送りすることは、経営の観点から望ましくありません。
その理由のひとつに、世界情勢の不安定化と円安・人手不足による物価高騰が挙げられます。
2023年11月現在、欧米との金利格差により、1ドル150円付近の円安で推移しており、あらゆる製造物の原材料が高騰しています。
そのため、海外製のスマートフォンやパソコンだけでなく、パソコン周辺機器も含めて、価格が高騰しており、この流れは2024年以降も継続していくことが予想されています。
減価償却期間は4年とされており、現在価格での償却が可能なため、資金繰り改善や経営悪化リスクにも備えることができます。
また、今後、Windows 11を提供するMicrosoftはAI事業に積極的に投資をしており、今後、提供される最新OSにも採用される可能性が高いため、今のうちからWindows 11対応のパソコンを導入することで、中長期的な生産性の向上が見込めます。
最新パソコンの導入は若手人材の採用にも効果的
Z世代をはじめ、働き盛りの20代〜30代の若手社員は、仕事に対して、生産性のほか、効率性を重視します。
そのため、Windows 10をはじめとしたスペックが低いパソコンを嫌う傾向が高いと言えます。
パソコンのスペックが低いと生産性が低下し、長時間労働にもつながりやすく、優秀な人材の離職にもつながりかねません。
一方で、業界や業態によって、Windows 10など比較的古いOSでも事業活動に影響がない企業も存在します。
その場合、従業員を年代別に分けて、役職や職種に応じて相応しいスペックのパソコンを買い替えるようにしましょう。
しかし、既に解説している通り、Windows 10のサポート期限は2025年10月10日です。
サポート期限を過ぎたまま、使用を続けると情報漏洩や外部からの攻撃などのセキュリティ上のリスクが高まります。
世界情勢や経営を取り巻く国内環境の悪化に備え、いち早く、Windows 11に対応したパソコンへの買い替えが推奨されます。
まとめ
Windows 11に対応したパソコンや周辺機器の買い替えはセキュリティ対策の観点から必ず必要ですが、サポート終了日は2025年10月10日とまだ猶予があります。
そのため、「必ずしもいますぐに買い替えをする必要はない」と考える経営者もいらっしゃるかと思います。
しかし、不確実性の高い経営環境の現状や、今後の日本経済を考慮した場合、Windows 10のサポート期限を待たずにWindows 11に対応したスペックのパソコンに買い替えることが経営の観点からも望ましいと言えます。
この機会に最新OSに対応したパソコンの買い替えを検討してみてはいかがでしょうか。
監修 2014年から精密機器製造会社の情報システム部の社内SEとして従事。
【アンケート回答者特典】管理表、PC・IT機器稟議書
IT機器管理表、PC管理表、リモート環境管理表、PC・IT機器購入稟議書Excelテンプレートをご用意しました。
必要に応じてカスタマイズしてご利用ください。
なお、アンケートに回答いただくと、テンプレートBANKの会員登録なしでダウンロードすることができます。
管理表、PC・IT機器稟議書
アンケートに答えて「会員登録なし」で無料ダウンロード
※アンケートは終了しました。
